リニューアル工事でどう活躍する? MBアタッチメント
高度経済成長期に建設された多くの建物やインフラが、老朽化の時期を迎えています。これらの改修・補強工事が急務となる中、効率的な解体や地盤改良を実現するためには、MBクラッシャーのアタッチメントの活用が有効です。というのも、現場にすでにある建設機械に取り付けて使用するだけで、現場発生材の処理や再利用を可能にし、工期短縮やコスト削減に貢献できるからです。
MBクラッシャーのどのアタッチメントがどこでどのように使われているのか、世界各地の具体的な事例を交えて、ご紹介します。
校庭再整備にてコンクリートブロックを破砕
課題
老朽化した校庭の再整備工事において、コンクリートブロックの処理が必要でした。
解決策
バケットクラッシャーBF70.2を活用し、コンクリートブロックを現場で破砕。再生材として利用可能な状態に処理しました。
結果
破砕したコンクリートを路盤材として再利用することで、廃棄物処理費用を削減。また、新しい資材の購入も不要となりました。
特定建設資材を用いた建築物等の解体工事、特定建設資材を使用する新築工事等で一定規模以上の工事(対象建設工事)については、特定建設資材廃棄物を基準に従って工事現場で分別(分別解体等)し、再資源化等することが義務付けられています。
掘削土をふるい分けて適切に再利用
ルクセンブルクでは、ヨーロッパ投資銀行の新築工事が行われました。その基礎工事にて掘削土を適切に再利用するために用いられたのがMBクラッシャーのスクリーンバケットです。
掘削土をふるい分けるスクリーンバケットMB-S23
コマツの油圧ショベルPC360LCにスクリーンバケットMB-S23を取り付け、土砂をふるい分けていきました。こちらでは、スクリーンバケットに50mmのメッシュを取り付けて、土から石を取り除いています。
このようにして混合物が除去された、きれいな土は建設基礎工事で基盤材として有効に再利用されます。ちなみに、MB-S23はスクリーンバケットシリーズの最大モデル。迫力のある処理能力を誇ります。
MBアタッチメント活用によるベネフィット
- 掘削土を適切に分別処理し、基礎工事に再利用
- 廃棄物の削減による環境負荷の低減
- 建設コストの抑制と作業効率の向上
解体工事 – 発生材を砕いて減容化
フランスの解体工事現場では、1軒の家屋の半分だけ取り壊す必要がありました。この作業により鉄筋コンクリートガラ、瓦、漆喰、レンガ等、様々な廃材が発生。そこで、最適解として導入されたのがバケットクラッシャーBF60.1です。
解体廃材を砕くバケットクラッシャーBF60.1
ヤンマーの油圧ショベルSV100にバケットクラッシャーBF60.1を取り付け、現場内で解体廃材を破砕。現場内で廃材の減容化が可能になったため、搬出用のダンプの使用数が減り、作業全体のスピード化にもつながり、工期内に工事を完了することができました。そして、破砕材は別の工事現場で有効に再利用されます。
メリット・ベネフィットを要約すると次の通り。
- 解体発生材の減容化により、ダンプの使用台数を削減
- 現場内における廃材のリサイクルが可能になり、再生材の有効活用を実現
- 作業のスピードアップにより、工期内に工事を完了
圧砕作業なら新デモリッションクラッシャー
MBクラッシャーの新製品がとうとう日本に初上陸!
圧砕作業なら、その成果も現場で実証済みのMBデモリッションクラッシャーの出番です。
コンクリートを圧砕するデモリッションクラッシャー
新製品に関する情報をご希望の方は、お気軽にお問い合わせください!
リニューアル工事の常識が変わる
日本は今、戦後の経済成長期に建設された多くの建造物やインフラのリニューアル時期を迎えています。同時に、建設業界には廃棄物の減量や適正処理、環境負荷の低減を考慮した施工が求められています。これに伴い、解体や改修のニーズが急増しており、効率的な作業を実現する建機アタッチメントの重要性がますます高まっています。
バケットクラッシャーやスクリーンバケットといった最新技術を活用することで、廃材の再利用、コスト削減、環境負荷の低減を実現し、持続可能な建設業界へと進化させることができます。これからのリニューアル工事において、適切なアタッチメントの選定と活用が、成功の鍵を握ります。
MBクラッシャーのアタッチメントを活用して、適切な分別・破砕作業を通じ、現場発生材の再資源化を実現させませんか。省CO2化にも貢献する有効なツールを使わない手はありません。
ご相談は遠慮なくどうぞ!
廃棄物処理には許可が必要です。
なお、特定建設資材を用いた建築物等の解体工事、特定建設資材を使用する新築工事等で一定規模以上の工事(対象建設工事)については、特定建設資材廃棄物を基準に従って工事現場で分別(分別解体等)し、再資源化等することが義務付けられています。