アスファルトの再資源化

アスファルト混合物は、道路建設工事や道路の維持・修繕工事等において広く使用されている材料です。その特長として、以下が挙げられます。

  • 工事費が安い
  • 車両走行による振動や騒音が生じにくい
  • 施工性が良い
  • 表面を容易に平坦化できるため、走行性が良い
  • 簡単に補修が可能

アスファルトは繰り返し再利用可能

舗装面の打ち直しなど、道路の維持・補修工事の際には、道路舗装廃材(アスファルト・コンクリート塊)が発生します。その後、撤去されたアスファルトは、適正な破砕・選別処理の工程を経て、再生加熱アスファルト混合物の材料や、再生路盤材としてリサイクルされます。 日本におけるアスファルトの再資源化率は、99%以上(国土交通省発表の平成30年度建設副産物実態調査結果、確定値)*とのことです。 道路舗装廃材の発生時に、MBバケットクラッシャーを使用すれば、自社内での再資源化**が実現します。

アスファルトは繰り返しリサイクルが可能なため、効率的に再資源化することで、自然環境への負荷軽減につながるだけではなく、資材不足やコスト面での課題への解決策にもなります。

ここで、現場の課題を一気にクリアされたお客様の事例をご紹介しましょう。


バケットクラッシャーBF80.3で再生骨材を生産

オーストリアで、砂・砂利の製造工場を所有する、土木・物流業のお客様の事例です。自社内のリサイクルセンターで、アスファルト・コンクリート塊を含む建設副産物を受け入れ、再生骨材を製造しています。

固定式破砕機の代わりにバケットクラッシャーBF80.3を導入した理由:

  • 現場内での移動が楽
  • 砕石サイズが調整可能なため、汎用性が高く、自社での再生骨材生産が楽にできる
  • メンテナンスが簡単なため、整備等にかかる時間とコストを節約

アスファルトの再資源化は、それを実施する企業の利益になることはもちろん、管轄の地方公共団体や道路事業者にとってもメリットとなります。また、自社内での再生材が生産できるようになれば、新材調達費と廃材処理費の削減だけではなく、内製化の推進にもつながります。

ホイールローダにも対応


バケットクラッシャーMB-L160でアスファルト塊を破砕

幅広デザインのバケットクラッシャーMB-Lシリーズは、ホイールローダに対応しています。BFシリーズと同じように、こちらのシリーズも、お持ちの建設機械に取り付けることで、動く破砕機に姿を変えることができます!

ここで、イタリアのお客様の事例をご紹介しましょう。こちらの会社では、自社で保有するキャタピラー924GにバケットクラッシャーMB-L160を取り付けて、現場で多量に発生したアスファルト塊を破砕**しています。固定式破砕機でそのまま処理するのは困難だったため、MBバケットクラッシャーの導入に踏み切りました。 導入により得られたメリット:

  • 材料の詰まりなどによる破砕機の停止を回避できる
  • 作業も操作も簡単で楽にできる

アスファルトは100%再資源化が可能な資源です。 道路舗装廃材のリサイクルが普及した現在、日本ではアスファルト舗装時に、アスファルト・コンクリート塊からリサイクルされた、再生加熱アスファルト混合物が広く使用され、再生路盤材としても有効活用されています。 MBバケットクラッシャーがあれば、お持ちの建設機械を使って、自社内でアスファルトの再資源化が可能になります!


交通インフラを管理する際の課題として、道路の維持・修繕などが挙げられます。道路上にひび割れや穴ぼこが発生すると、走行車両に弊害をもたらすばかりか、重大な事故にもつながり、走行安全にも大きな影響を及ぼす可能性があります。 また、交通に及ぼす支障を最小限に抑えるためにも、道路の補修工事は短期間で施工することが求められます。


バケットクラッシャーMB-L200でアスファルト塊を破砕

次にご紹介するのは、マニトウのテレハンドラーにバケットクラッシャーMB-L200を取り付けて、アスファルト・コンクリート塊のリサイクルを実施している道路工事会社の事例です。 こちらの現場では、アスファルト・コンクリート塊を破砕**し、生産した再生骨材を工事間で有効に再利用しています。 MBアタッチメント導入により得られたメリット:

  • 管理コストの削減
  • 新材入荷遅滞による資材不足を回避

バケットクラッシャーのラインナップはこちら

いかがでしたか?是非お気軽にMBクラッシャーまでお問い合わせください!



* 出典:国土交通省ウェブサイト 平成30年度建設副産物実態調査結果(確定値) 参考資料

** 廃棄物処理には許可が必要です。なお、特定建設資材を用いた建築物等の解体工事、特定建設資材を使用する新築工事等で一定規模以上の工事(対象建設工事)については、特定建設資材廃棄物を基準に従って工事現場で分別(分別解体等)し、再資源化等することが義務付けられています。