MBクラッシャーの原点:
無用なものを砕き、価値を生み出す

日本の建設現場で生じるコンクリート塊や廃材が、新たな命を吹き込まれて再び活躍していることをご存じでしょうか? 実は、私たちの周りのビルや道路の多くは、再生された材料で作られています。驚異的な90%以上のリサイクル率*を誇る日本では、廃材を無駄にせず、効率的に再利用するシステムが確立されています。

その中で特に注目されているのが、バケットクラッシャーの活用です。土木建設現場で発生するコンクリート塊等をその場で粉砕し、再生骨材として蘇らせることが可能です。 この革新的な技術の導入により、廃材を迅速に処理できるため、リサイクルのプロセスが一層円滑に進行すると同時に、運搬や処理コストを削減することもできます。

コスト削減と環境保護の両立を可能にするだけでなく、建設業界に新たな価値をもたらすMBクラッシャーのアタッチメントの働きは、世界各地の現場でも高く評価されています。

再生骨材のポテンシャル

こちらインドネシアの現場では、コベルコの油圧ショベルにバケットクラッシャーBF80.3を取り付けて、現場で発生したコンクリート塊を破砕し、再生骨材を生成しています。

コンクリート塊を破砕するバケットクラッシャーBF80.3

バケットクラッシャーで処理されたリサイクル骨材は、路盤材、建築物の基礎材、コンクリート骨材などに有効に利用されます。

例えば、再生骨材コンクリートは、以下の点で特に注目されています。

  • 資源の有効活用:再生骨材を用いることで、自然資源の使用を抑え、環境への負荷を軽減。
  • コスト削減:新たに採取する骨材に比べ、コストが低減されるため、経済的に持続可能な建設を実現。
  • 環境への貢献:再生骨材コンクリートは、製造時に排出されるCO2量が少なく、持続可能な建設をサポート。

コンクリート塊の処理にお困りですか? お持ちの建機に最適なバケットクラッシャーをご提案します。



有筋コンクリートの分別・破砕

こちらはスペイン。石炭火力発電所の解体工事では、約10万トンの有筋コンクリート塊が発生しました。現場に投入されたのは大型のバケットクラッシャーBF120.4です。

有筋コンクリートを砕くバケットクラッシャーBF120.4

リープヘルの油圧ショベルにBF120.4を取り付けて、コンクリート塊を現場内でどんどん破砕していきました。破砕過程で鉄線はコンクリートから分離されるため、破砕と分別が同時に行えます。鉄線は有価物として回収され、破砕材は基礎材・路盤材として地元の建設工事・道路工事に有効に活用されます。

再生骨材を使用するメリットは、主に次の3つ。

  • コストを低く抑えやすい
  • 環境保全につながる
  • 産業廃棄物が減る

再生骨材は、コンクリート解体材をリサイクルすることにより生産されるため、山林を傷つけずに生産することができます。そのため、天然資源の枯渇化や山林の破壊という課題に対応した環境に優しい建設材料と言えます。

廃材を資源に蘇らせる

こちら中国の解体工事現場で、コンガラを破砕しているのは、バケットクラッシャーBF80.3です。

コンガラを破砕するバケットクラッシャーBF80.3

こちらの現場では、古い建物の解体工事で大量のコンクリート塊が発生していました。大きなサイズのコンガラは、処理コストがとても高く、また現場内での再利用も不可能でした。 そこで、バケットクラッシャーBF80.3を導入。
日立建機の油圧ショベル240に取り付けて、コンガラを破砕していきました。
バケットクラッシャーBF80.3を使うことで、発生材を現場内で破砕処理し、基礎材として場内で再利用できる再生材を生み出すことに成功しました。同時に廃棄物の運搬・処理コストも削減できました。

無用なものを砕き、価値を生み出す

世界の現場における成功事例をご紹介したところで、もう一度日本の実態に目を向けてみましょう。
国土交通省が発表している、最新の建設副産物実態調査結果(確定値)(1)によると、特定建設資材廃棄物であるコンクリート塊及びアスファルト・コンクリート塊の再資源化率は 99%以上であり、再資源化の状況は順調と言われています。

現場で使用している建機に取り付けるだけで、その場で正真正銘の破砕機となるMBバケットクラッシャーを活用することで、さらなる効率化が可能です。
コスト削減、天然骨材の使用量低減と最終処分量の減量化による循環型社会への貢献、現場発生材のリサイクルによるCO2排出量の低減。
こんなメリットばかりのアタッチメント活用を見逃す手はありません!

あなたの現場でも無用なものを砕いて、価値を生み出してみませんか?

お気軽にお問合せください!



  1. 出典: 国土交通省ウェブサイト 平成30年度建設副産物実態調査結果(確定値) 参考資料
廃棄物処理には許可が必要です。
なお、特定建設資材を用いた建築物等の解体工事、特定建設資材を使用する新築工事等で一定規模以上の工事(対象建設工事)については、特定建設資材廃棄物を基準に従って工事現場で分別(分別解体等)し、再資源化等することが義務付けられています。